〜経営者の健康維持は最大のリスク管理〜
帝国データバンクの調査によれば、2015年の経営者の平均年齢は59.2歳で、国立がんセンターがん対策情報センターの資料によると、50歳代男性のかかりやすい病気は、胃がん・大腸(結腸・直腸)がん・肺がんとなっています。
これらの病気における平均入院日数は約1ヶ月、自己負担合計額は約90万円以上とする保険会社の調査もあり、がんになると長期にわたり仕事に穴を開けることにもなります。経営者が病気を患うことによる企業の損失は甚大で、経営者の健康維持こそ最大のリスク管理と言えるでしょう。
経営者自身の健康管理は、組織運営や企業経営において欠かすことのできない重要な要素です。経営のトップが体に不安を抱えていては、組織やチームが成長に向けて前進している時や危機を乗り越えようとチャレンジしている時に従業員の士気や組織のエネルギーが弱まってしまう危険があります。
経営者は、日々健康維持・体力増進に取り組むとともに、人間ドックなどの検診を受診し、健康状態を把握してメタボや病気を未然に防ぐ「先手必勝」の健康管理が必要となってきます。
また、従業員の健康管理も企業の社会的責任となってきています。従業員の身体の不調や病気は作業効率・生産性の低下を招くことは明白ですし、近年ではうつ病など心の病を抱える従業員の増加も大きな社会問題になっています。
長期的なビジョンに基づいて、従業員の健康を経営課題として捉えて取り組むということは、従業員の健康保持・増進、生産性や企業のイメージの向上等につながるものであり、ひいては組織の活性化、企業業績等の向上にも寄与するものと考えられます。
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